2023.07.04
SAPジャパンとSkillnote、スキルマネジメントシステム「Skillnote」をグローバルで共同提供開始
SAPジャパン株式会社と、製造業のスキルマネジメントを牽引する株式会社Skillnoteは共同で、スキルマネジメントシステム「Skillnote」をSAPインダストリー・クラウド・ソリューションとして世界各国のものづくり企業を対象に提供開始することを発表します。
Archives
2023.07.04
Skillnote、SAP Spotlight Partner AppsとしてSAP storeに掲載
製造業のスキルマネジメントを牽引する株式会社Skillnoteが提供するスキルマネジメントシステム「Skillnote」が、優れたパフォーマンスと顧客サポートが評価されSAP Spotlight Partner Appsとして、SAP storeに紹介されました。SAP Spotlight Partner Appは、SAPの各種ソリューションやパートナーと共同で開発した業界に特化したソリューションなどをオンラインで提供しているSAP Storeに、SAPが特に推薦するパートナーアプリケーションとしてSAPが紹介しているものです。
2023.06.29
Skillnote、「TECH BEAT Shizuoka 2023」に出展
製造業のスキルマネジメントを牽引する株式会社Skillnoteは、7月19日〜21日にかけて静岡県コンベンションアーツセンター「グランシップ」（静岡市駿河区）で開催される静岡県内企業と首都圏を中心としたスタートアップ企業とのビジネスマッチングイベント「TECH BEAT Shizuoka 2023」に出展することをお知らせします。
2023.06.28
【終了しました】7/13(木)11:00-12:00 業務改善につながるDX！キーワードは「可視化」「最適化」
製造業におけるAI×SaaS 生産計画の自動立案システム「最適ワークス」を提供するスカイディスク社と、スキルの可視化によって計画的な人材育成と最適配置を支援するスキル管理システム「Skillnote」を提供するSkillnote社による共同セミナーを開催します。
2023.06.21
【メディア掲載】日本経済新聞
日本経済新聞および日経電子版に記事が掲載になりました。プレスリリース「Skillnote、製造業DXにおける戦略的協業強化のため富士通と資本業務提携を締結」をベースに、代表の山川だけでなく、富士通様や川崎重工様へも取材して頂きました。
2023.06.21
Skillnote、製造業DXにおける戦略的協業強化のため富士通と資本業務提携を締結
製造業のスキルマネジメントを牽引する株式会社Skillnoteは、富士通株式会社とのサービス・プロダクト連携強化を目的に、富士通ベンチャーズ株式会社が運用するファンドを引受先とする第三者割当増資を実施したことを発表します。あわせて、米国Carbide Ventures Fundをリード投資家とし、合計約4億1000万円の資金調達を実施しました。この度の調達により、累計調達額は約9億2000万円になります。
2023.06.19
【終了しました】7/11(火)11:00-11:30 Skillnoteで実現する効率的なスキル管理と効果的なデータ活用
本セミナーでは、Skillnoteサービス概要を、デモンストレーション交えてご紹介します。
2023.06.15
Skillnote、SAP HR Connect 2023に出展・登壇
製造業のスキルマネジメントを牽引する株式会社Skillnoteは、2023年7月11日(火)に東京コンファレンスセンター・品川で開催されるSAPジャパン主催の人事部門向けカンファレンスSAP HR Connectに参加することをお知らせします。
2023.06.07
【メディア掲載のまとめ】導入事例プレスリリース 三菱重工環境・化学エンジニアリング様
2023年6月5日に発表したプレスリリース「三菱重工環境・化学エンジニアリング、「Skillnote」を導入」に関するメディア掲載をまとめました。
2023.06.05
三菱重工環境・化学エンジニアリング、「Skillnote」を導入
コンサルサービスを活用した力量体系の整備とシステム導入により包括的なデータ活用環境を構築
製造業のスキルマネジメントを牽引する株式会社Skillnoteは、三菱重工環境・化学エンジニアリング株式会社がクラウド型スキルマネジメントシステム「Skillnote」を導入したことを発表します。MHIECのエンジニアリング統括部が管轄するエンジニア約500名を対象に、2022年11月から運用を開始しています。これによりMHIECは、力量管理をデジタル化し、スキルデータに基づいた組織的な技術伝承と人材育成が可能になります。